【誰でもできるインバウンド調査】オープンソースから探る地域観光資源の価値
インバウンド誘客に向けて、地域にある観光資源が訪日旅行者からどう評価されているか把握するために役に立つツールとしてのTripAdvisorの使い方を解説します。誰でも扱える無料のオープンソースなので、活用しない手はありません。
K.Nishimura
2024年05月28日
弊社調べの各国アレルギー表示:

ローカライゼーションチームのデキです。先日公開されたJICA東京国際センターハラル&アレルギーカード設置のプレスリリースについて、作成チームの目線から裏話を書きたいと思います。よろしくお願いします。
ジャパンガイドの利用促進とJICA東京国際センターに滞在している研修員の満足度を高める目的で、JICA東京国際センターにデジタルサイネージ、パンフレットの設置を行いました。一連の作業の中で、打ち合わせを繰り返すうちに、食事制限がある研修員が少なくないだろうということがわかりました。JICA東京国際センター内での食事制限のある研修員に対する対応は行き届いたものでしたが、研修員が外出する際には、どうしているのだろうという話になりました。そこから食事制限のある研修員のためになるカードのことを思いつきました。
今でも(1番最近は今年の4月中旬)訪日インドネシア人の知り合いのお世話することが多く、外食の苦労をよく経験しています。結局ある大手民泊サイトでキッチンがある部屋を探して、自ら料理をする方はほとんどでした。
最近空港のレストランや外食チェーン店などはすでに食材ピクトグラムをメニューに組み込んでいる事が多いです。また自治体も自エリアの飲食店向けに多言語メニュー支援策などを講じています。しかし、個別店舗ではなかなか利用が進まないという声を聞くし、実際に旅行者も苦労しています。そのため、旅行者自身がこうしたカードを持ち歩く事で、旅行者の自衛手段になるし、店舗側も明確に何がOK/NGか理解ができるので、サービス提供をしやすくなります。
そして、カードの構想を練り、ジャパンガイド編集長に相談したところ、以前からベジタリアン観光客のためのコンテンツを作ろうと思っていたという返事をもらいました。しかし、ジャパンガイド編集チームは時期的にも、リソース的にも、ほかの優先度が高いプロジェクトをやるだけでも猫の手を借りたい状況でした。(ジャパンガイドオフィスには3匹も猫がいて、スカイプミーティングをするときに結構出てきて癒されますw)
国によって食品アレルギー物質表示がバラバラのため、どんな種類のカードを作るのかが大きな問題でした。最終的にエンドユーザーが必要だと思うカードのみ作成することになりました。(JICA東京の場合、ハラルと肉の5種類)


カードのサイズは名刺サイズにすることは皆賛成でしたが、他の問題はピクトグラムを使うかテキストのみにするか、そして使うならどんなピクトグラムがいいか?自治体は2020年に向けて飲食店の外国語対策推進のために無料提供のピクトグラムを開発しています。例えば東京都と札幌市。
当初、JICA用のカードもこのような無料ピクトグラムを使用する予定でした。しかし3つの課題がありました:
この課題を考えると、オリジナルのピクトグラム作成がベストだということになりました。そこで、社内のデザイナーが知恵を絞って、カード用のピクトグラムを開発しました。
設置までのシステム、印刷部数、紙質、など参考事例があまりないので、自分にとっていろいろなことが初体験でした。今回JICA東京国際センターのご協力で、またほかの施設でカードを設置することができればトライアル・アンド・エラーでシステムを開発する予定です。
カード作成は目新しいアイデアではないかもしれません。しかし、一般的に受け入れ先がサービスとして作成/提供することが多く、利用者が能動的に使用することは少なかったように思います。自身の特徴をカードというアイテムを用い、気軽に意思表示できることは訪日外国人にとって有益であり、ジャパンガイドが利用ユーザーに配布することは、実際のハラル・アレルギー関連飲食の環境改善の大きな後押しに繋がると考えています。大きな利益を得るためのプロジェクトというわけではないので、将来的に大きな普及を促していくのであれば、国などの公的機関からサポートがあればいいなと個人的に思っています。
インバウンド誘客に向けて、地域にある観光資源が訪日旅行者からどう評価されているか把握するために役に立つツールとしてのTripAdvisorの使い方を解説します。誰でも扱える無料のオープンソースなので、活用しない手はありません。
K.Nishimura
2024年05月28日
アクティビティ/ツアー系コンテンツ×OTAで商品をヒットさせる方法やそもそもの考え方について、以前は旅行会社に勤めていてインバウンド向けにツアー造成/OTAハンドリングを担っていた立場から、以下OTAについて解説させていただきます。
K.Nishimura
2024年01月15日
デジタルマーケティング事業部の追川です。 近年、訪日観光客が順調に伸びるにつれて、今度は訪日観光客による消費額を重視しようという考え方が高まってきました。その結果、日本政府は今後、富裕層を積極的に誘致することで、消費単価を上げていこうという方針を示しています。 しかしそんな世の中の流れの...
H. Oikawa
2022年05月11日