【誰でもできるインバウンド調査】オープンソースから探る地域観光資源の価値
インバウンド誘客に向けて、地域にある観光資源が訪日旅行者からどう評価されているか把握するために役に立つツールとしてのTripAdvisorの使い方を解説します。誰でも扱える無料のオープンソースなので、活用しない手はありません。
K.Nishimura
2024年05月28日
ジャパンガイドは主に欧米圏(英語圏)からのアクセスが多くを占めている訪日観光客向けメディアですが、同じ英語圏という枠組みで忘れてはならない国のひとつが人口13億人の大国「インド」。ヒンディ語と英語はともにインドの公用語に指定されており、大学を卒業するレベルの人であれば、ネイティブ並みに英語が話せます。そこで今回は、ジャパンガイドのデータをもとにして、インドからのアクセスに、どのような特徴があるかを見ていきたいと思います。
昨年度のジャパンガイドのアクセスランキングをセッション数みてみると、インドは15位。約40万セッションと、上位の国と比較すると多くはありませんが、詳しく見ていくとインドならではの面白いデータが浮き彫りとなりました。
インドは州によって経済の状況や、文化も大きく異なるのが特徴です。そこで、昨年度1年間でインドのどのエリア、都市からジャパンガイドへのアクセスがあったかを調べてみました。
*2017年データ参照・出典 http://top10wala.in/top-10-most-developed-city-in-india-by-gdp/
ニューデリーは日本人がよく訪れる観光エリアでもあり、良くご存知の方も多いと思いますが、バンガロールはIT産業の盛んな都市、ムンバイはインド最大の商業都市として知られています。いずれの都市も、他の州に比べると文化的にオープンであり、日本人駐在員の常駐や、日本食レストランなども多くあるため、日本に触れる機会が多いエリアと言えます。その他10位以内に入っている都市についても、インド国内のGDPランキング上位に入っていることから、産業の要となる都市からジャパンガイドへのアクセスがあるということがわかります。
次に、インドからアクセスされているページをもとに、インドの人々が訪日時にどのような情報を調べているのかを探ってみたいと思います。ジャパンガイドでもっともアクセスの多いアメリカのデータと比較してみた結果、以下のようにインドならではの特徴が現れました。(赤字はアメリカのトップ15には上がってこなかったページです)

3位の「地震」はインドでは稀な自然現象であるがゆえに調べる人が多いのではと予測。6位に「日本の写真ギャラリー」が入ってきていることから、インドの人たちにとって日本のイメージがまだ明確ではない様子が伺えます。私がムンバイに住んでいたころ、日本を「End of Asia」と表現するインド人によく会いました。アジア圏ではシンガポールやマレーシアが彼らにとってメジャーな旅先であり、日本はそれらに比べるとまだまだ「遠い国」というイメージが強いのかもしれません。また、アメリカでは「築地」、「富士」などの具体的な観光スポットのページが閲覧されているのに対して、インドではまだ「東京」、「京都」などの地名しか15位以内にランクインしていないことからも、まだ日本への観光は初期段階にある様子が伺えます。
過去5年間のセッション数変化率を見てみると、インドについてはプラス成長ながらも順位はダウン。5年前にインドよりも下位にあったインドネシアと中国が急成長を見せ、インドを追い抜いてしまいました。とはいえ、2016年1月からはインド人訪日観光客へのビザ緩和が進められ、滞在期間を15日間から30日間へ延長するなどの政策も取られています。2014年にインドネシアなどの東南アジア圏の国へ取られた誘致政策と同じ流れを汲んでいるため、ビザ緩和に加えて直行便やLCCの就航など、渡航の手段が増えれば、今後十分にインドからの訪日数が伸びる可能性はあるのではないでしょうか。
インバウンド誘客に向けて、地域にある観光資源が訪日旅行者からどう評価されているか把握するために役に立つツールとしてのTripAdvisorの使い方を解説します。誰でも扱える無料のオープンソースなので、活用しない手はありません。
K.Nishimura
2024年05月28日
アクティビティ/ツアー系コンテンツ×OTAで商品をヒットさせる方法やそもそもの考え方について、以前は旅行会社に勤めていてインバウンド向けにツアー造成/OTAハンドリングを担っていた立場から、以下OTAについて解説させていただきます。
K.Nishimura
2024年01月15日
デジタルマーケティング事業部の追川です。 近年、訪日観光客が順調に伸びるにつれて、今度は訪日観光客による消費額を重視しようという考え方が高まってきました。その結果、日本政府は今後、富裕層を積極的に誘致することで、消費単価を上げていこうという方針を示しています。 しかしそんな世の中の流れの...
H. Oikawa
2022年05月11日