英語媒体への国別アクセス（ジャパンガイド2016年11月データから）

Webでの情報発信において、どの言語を準備するかというのは常なる課題の一つです。

インバウンドなのか、現地向けB2Cなのか、B2B輸出PRなのか等、
サイトの目的や状況に応じて使い分けるべきですが、それを検討する際に役に立つであろう情報として
ジャパンガイド英語版2016年11月アクセスのTOP30の状況を少し紹介します。

ジャパンガイドとは

ジャパンガイドは訪日外国人向けの日本旅行のガイドサイトです。主な利用方法として個人旅行者が旅行先を探したり、具体的なプランを立てる際に参照されることです。ただしサイト内に交通機関やホテル等の予約機能はありません。（そのような情報はパートナーサイトで案内しています）

ジャパンガイド英語版　アクセス国　TOP３０（2016年11月）

• Google analyticsで得られたデータの中、上位30の国のみ抜き出し。
• Japanのほとんどは旅行中/滞在中外国人のからの英語設定アクセスですが国籍カウントとしては無し。（not set）も同様。
• ベージュ色背景が英語の公用語圏、黄色背景が非公用語圏となります。

英語を公用語とする国、非公用とする国の割合

• 訪日外国人の国別割合の増加に比例する形で、英語を公用語としない東南アジア圏、特にマレーシア・タイ・インドネシアからも月間43万以上の訪問者がいます。
• 中国本土を除くと、これらの非母国語の国のユーザーは３分以上サイトに滞在をしており、サイトにたどり着いているユーザーはかなり熱心に情報を閲覧している*と言えます。*「個人旅行者」で「英語でポジティブに情報を探す」ユーザーだからこそ、比較的長い滞在をしているとも捉えられます。あるいは、母国語での具体的な情報提供が乏しいために英語で探している、という見方もできるかも知れません。

まとめ

情報発信において、ターゲットの母国語での情報発信は非常にニーズが高く、多くの場合は歓迎されます。

ただし、発信者側の応対コストやランニングコスト軽減や提供情報の品質維持の側面などから、「特定の国は狙うがユーザー層を絞りたい場合」は、あえて当初の対応言語を英語に絞る、といった方策も一つの選択肢です。

観光においては幅広い言語で情報提供できるのが理想ですが、その辺りは運用の予算や体制などを加味しての判断となるでしょう。

具体的にはこちらの書籍にも記載がありますので、ご参考まで。